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保険全般

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独身に必要な保険とは?備えるべきリスクや男女別の選び方を徹底解説

独身が考えるべきリスク

生きていく上でのリスクは多岐に渡り、独身でもそうでなくても平等に万が一は訪れます。ここからは、特に独身の方が考えるべきリスクに注目してまとめていきます。

病気やケガのリスク

突発的なケガや病気のリスクは独身の場合、特に強化して備えておきたい部分です。なぜなら配偶者や子どもがいない場合は、入院や通院の際の身の回りのことを1人で行う必要があり、想像以上にお金がかかってしまう可能性があります。病気やケガが原因で発生した医療費に関しては、高額療養費制度が利用できます。高額療養費制度とは、本人の所得に応じて一定額までしか医療費を払わなくて良いという制度です。年収を基に計算しますが、1ヶ月の医療費は、約8万円~9万円の手出しで済むようになっています。

高額療養費制度の対象外は自己負担

一方で、高額療養費制度の対象外となる費用に関しては、全額自己負担となります。独身の場合は、主にこの「自己負担部分」を補う目的で生命保険に加入するというイメージです。

高額療養費制度の対象外となる、自己負担部分の主な費用は以下の通りです。

主な自己負担費用
  • 入院時の食事代
  • 差額ベット代

特に「入院時の食事代」は、入院が長期になればなるほど負担が増えます。1食460円は標準負担額として定められており、全国どこの医療機関でも統一されています。例として、1日あたり1,380円、30日入院した場合は、食事代だけで41,400円の自己負担になります。

老後や介護にまつわるリスク

個人の責任で生きていく独身生活を長い間満喫できるのは、ある意味幸せなことです。ただ独身生活では、老後資金の準備や、万が一の介護状態、認知症など、あらゆるリスクも同時に1人で考えなければいけません。こういったリスクについても、早い内から対策を考えておきましょう。

独身の老後資金について

老後資金と聞いて、真っ先に思い浮かぶのは「年金」ではないでしょうか。生命保険文化センターの老後の生活費に関する調査によると、65歳以上の単身無職世帯(就労しておらず年金だけが収入源)の場合、税金や社会保険等を支払った後に実際に使えるお金(可処分所得)は1ヶ月あたり約11万円でした。また、1ヶ月の消費支出は約14万円であり、年金収入だけでは毎月約3万円の赤字になることがわかりました。もちろん、年金の受取額や消費支出は人によって差があります。それでも一般的な調査結果でいうと、老後資金の準備なく、年金だけで生活できる場合は少ないといえます。

介護や認知症のリスク

介護状態や認知症になってしまい、身の回りのことが1人でできない状態になった場合のリスクは、独身にとって大きな不安ではないでしょうか。そうなった場合には、行政から受けられる介護保険があります。しかし、介護保険は「サービス提供」が原則であり、介護費用として現金を貰えるわけではありません。介護施設に入居する費用なども必要となり、これらは独身の場合すべて自分で備えておく必要があります。また、介護や認知症は、長い期間をかけて少しずつ進行していくことが多く、長期的な出費となる場合がほとんどです。

独身にも生命保険は必要?

独身にも生命保険は必要です。なぜなら生きていく上では、あらゆるリスクを想定し、万が一の時に困らないように対策を取っておく方が安心だからです。

生命保険の加入率

公益財団法人・生命保険文化センター「令和元年度・生活保障に関する調査」によると、生命保険の加入率は男性で81.1%、女性で82.9%という結果でした。また男女ともに40代を境に加入率が増加している傾向にあります。なお、この調査結果は独身か既婚かで分けられておらず、日本全体の加入率の参考となるデータです。

独身でも生命保険が必要な理由

日本全体でいうと8割超の人が生命保険に加入しており、独身の場合でももちろん生命保険は必要です。独身といっても、自身が亡くなった後のことは、誰かに頼まなければいけません。最低でも、自身の葬儀費用やその他の整理の費用くらいは準備しておきたいものです。また、死亡のリスクに備えることだけが、生命保険の意義ではありません。生きていれば、大きなケガや病気が原因で長期的に働けなくなってしまった場合の保障も考えておく必要があります。1人でも安心して生きていくための備えとして、生命保険が必要なのです。

独身に必要な生命保険の選び方

独身のリスクを把握した上で、ここからは独身に必要な保険の選び方について解説していきます。男女別のポイントについてもまとめているので、ぜひ参考にしてください。

死亡保障より生前給付型の保障の充実を

独身の場合、死亡保障よりも生前給付型の保障を充実させることを意識しましょう。生前給付型保険とは、生きている間に契約者(被保険者)本人が受け取れる給付金がついた保険のことです。死亡保険は、被保険者の死亡により、遺族へ保険金が支払われます。独身の場合、配偶者や子どもに遺す大きな保障は考える必要がないため、葬儀費用や死後の整理にかかる諸費用程度分を遺せば十分です。それよりも万が一の時に、自分1人で身の回りのことを整えられるだけの生前給付型保険でカバーする方が、使い勝手がよく安心にも繋がります。

日帰り入院や通院も備えたい

最近の入院給付金は1泊2日以上の入院で、1日目から給付されるタイプが主流となってきました。独身の場合、これに加えて「日帰り入院」や「通院費用」も備えることができる保険なら、なおリスクに備えられます。なぜなら、体調不良で1人で病院まで移動する際の交通手段は必ずしもバスや電車ではなく、高額になってもタクシーを利用するかもしれません。通院の場合も同様で、通院日数が長期に渡ればその分医療費も含めて出費がかさみます。このリスクもふまえて、日帰り入院や通院の保障もある保険を検討してみましょう。

男女別・保険の選び方のポイント

独身のリスクや加入した方が良い保険を基に、ここからは男女に分けて詳しく解説していきます

男性の保険の選び方

独身男性が保険加入を検討する時のポイントは、がん保険や医療保険の充実、働けなくなった時の保障です。入社して長くなれば、それに付随して給料もアップします。それと同時に年齢を重ねることでガンのリスクも上がります。働き盛りの年齢で、病に倒れるリスクに備えるために、がん保険や医療保険を手厚くしておくと安心です。

1人の療養に備えるために

また、療養の長期化で収入の途絶も考えられるため、働けなくなった時の保険(就業不能保険)も併せて検討すると良いでしょう。万が一長期療養になった場合でも、就業不能保険から生活費相当の給付金を受け取れます。さらに医療保険から入院治療費を受け取ることができれば、あとは療養に徹するのみで安心です。

女性保険の選び方

女性の場合、男性よりも平均寿命が長く、それだけ長生きのリスクに備える必要があります。特に独身の場合、医療や介護のリスクに加えて、老後資金の備えもしておいた方が安心です。また、婦人科系疾患など、女性特有のリスクもカバーできる特約や保険への加入もおすすめです。

女性の長生きに備える

長生きのリスクに備えるために、個人年金保険がおすすめです。個人年金保険は、一定期間のみ年金形式で給付金を受け取れる「有期型」と、年金受け取り時から一生もらえる「終身年金」があります。終身年金は、自身が亡くなるまでの間ずっと受け取れる反面、掛け金が割高になる傾向があります。有期型と終身型でシミュレーションを行い、どちらが自身の理想の老後に近いか、また毎月払える保険料かも含めて検討することをおすすめします。

就業不能保険で合理的に備えよう

医療保険には、自身のケガや病気のリスクに備える目的、死亡保険には、遺族へお金を遺す目的があります。これらとは異なり自身が生きていく上で、長期的に働けなくなった場合に備える保険が、就業不能保険です。ここから、就業不能保険について紹介します。

就業不能保険とは

ケガや病気が原因で、長期間に渡り働けなくなった場合、生活費として定期的に給付金を受け取ることができるのが「就業不能保険」です。所定の保険期間が満了するまでか、仕事に復職するまでの間、給付金を受け取れます。就業不能保険の対象となる疾病や、給付金の受給期間は、保険会社や商品ごとに異なるため事前に確認しておきましょう。

就業不能保険のポイント

就業不能保険とは、働けなくなった時の保障です。会社員や公務員など給与所得者は、万が一働けなくなった場合でも、加入している健康保険から所定の割合で「傷病手当金」を受け取れます。しかし、自営業者など給与所得者以外の場合、傷病手当金はどこからももらえません。 そのため、特に給与所得者以外の人は、自主的に傷病手当金の代わりになる就業不能保険への加入をおすすめします。もちろん給与所得者でも、傷病手当金だけでは足りないリスクに備えて、就業不能保険への加入を検討しておくと安心です。

独身であってもさまざまなリスクを想定し、備える必要がある

独身の場合、死亡保険で遺族に遺すお金よりも、病気やケガで働けなくなった時など、自分自身で受け取れる給付金を重視しましょう。入院が長期化するリスクや、介護や認知症、働けなくなった時の保障が充実している生命保険に加入しておくと安心です。「家族に迷惑をかけたくない」、「自分のことは自分で備えたい」という思いが強い人は、本記事を参考に入るべき保険を検討してみてはいかがでしょうか。

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